【2025年版】日本におけるSNS最新情報

2025年 日本のデジタル環境

日本のインターネット普及率は非常に高く、総人口の88.3％、約1億865万人がソーシャルプラットフォームを積極的に利用しています。これは、何百万もの人々が毎日利用し、コンテンツを共有し、消費していることを意味します。

しかし他国とは異なり、日本のソーシャルメディアの嗜好は独特の行動パターンを示しています。プライバシーを重視し、ニッチなコミュニティや決済サービスやニュース更新など、日常のユーティリティと融合したプラットフォームを好む傾向があります。

さらに、日本は世界のトレンドには反応せず、独自の道を行くことで知られています。代わりに、LINEのような独自日本のスタイル、技術、プラットフォームで、トレンドをリードする役割を果たしています。

これらの背景にはさまざまな理由がありますが、特に日本は97％が純粋な日本人からなる単一民族国家であり、強い国家アイデンティティと集団主義的な文化の解釈を持っていることが大きな要因と言えるでしょう。

日本の消費者について、10つの重要なインサイトを学ぶ

東京を中心とした大都市圏に住む人々は、1,600時間以上働くことに加え、通勤や通学に70分以上かけています。この時間は、日本の効率的な公共交通ネットワークを利用した電車やバスでの移動が大部分を占めています。

そのため、ソーシャルメディアは彼らにとって重要なライフラインとなっており、長い移動時間を活用してニュースをチェックしたり、友人や家族とつながったり、トレンドを把握したり、オンラインコミュニティに参加したりすることが一般的になっています。

プラットフォーム別 月間アクティブユーザー数

*グラフにカーソルを合わせたりタップしたりして詳細をご確認ください。

出典： Statista, LINE, NapoleonCat, DataReportal

一部の広告プラットフォームによるユーザーデータの報告方式の変化により、昨年のランキングとの直接的な比較はやや難しくなっています。

それでも、全体的な傾向を見ると、日本におけるプラットフォームの好みは2024年と比較してほぼ変わらないことを示しています。

LINEは引き続き、日常生活に深く根付くコミュニケーションアプリとしての地位を確固たるものにしています。一方、LinkedInの利用は限定的であり、日本の独特なソーシャルメディアの環境を反映しています。

Facebookは世界的な地位に比べて低迷を続けていますが、TikTokは特に10代を中心に急速に普及し、日本のデジタル環境において勢いのある勢力としての役割を固めています。

2025年 日本における主な行動パターン

LINE

LINEは日本で最も有名なスーパアプリであり、チャットだけでなくさまざまな機能を提供しています。現在、そのエコシステムにはLINE Games、LINE マンガ、LINE ブランドカタログ、LINE PAY、LINE NEWSなどが含まれています。

しかし、LINEが初めて注目されたのは、2011年の東日本大震災の後です。この地震では、多くの死者が出て、福島第一原子力発電所の原子炉メルトダウンも発生しました。その後も、災害時でも簡単に通信手段を確保できる方法として、インターネットベースの通信手段を用いたプラットフォームとして開発されました。

多くの人がLINE（最初の1年で5000万人以上）へ乗り換え、一部は電話回線が途絶えた場合に連絡を取り続けるための手段として利用しました。日本では自然災害の可能性が常にあるため、10年以上経った現在もLINEの重要性は依然として高く、パンデミックの開始時には利用者数も急増しました。

また、LINEのローカリゼーションに対するアプローチも、その人気に大きく寄与しています。地域ごとに特化したスタンプ、テーマ、ゲームを定期的にリリースし、日本文化、季節、イベントなどに反響する内容を提供しています。

現地のトレンドや嗜好に合わせてコンテンツを常に調整することで、LINEは親しみやすさと文化的な関連性を高めており、世界的に人気のあるWhatsAppなどの他のメッセージングアプリと比べて優位性を維持し、日本のユーザーからの支持を強固なものにしています。

LINEの人口統計

出典: Statista

LINEは、70%以上の日本人口をカバーする大規模なユーザーベースを持つため、その人口統計の内訳も比較的均等に分散しており、日本社会全体の人口構成をある程度反映しています。
LINEのビジョンは、あらゆる世代のデジタルニーズに応える総合的なハブになることです。例えば、今ではInstagram Storiesに似たLINE Voomやメディアのタイムライン、ニュースセクションなどの標準的なソーシャルメディア機能も提供しています。

さらに、LINEメッセージングアプリを通じて、または専用アプリとしてアクセスできるLINEマンガは、日本最大のデジタルコミックサービスにもなっています。外出先でも簡単・便利にマンガやグラフィックノベルを読むことができ、ユーザーに支持されています。

LINEは日本のスーパアプリであり、チャットだけでなく多彩な機能を提供しています。LINE Games、LINE マンガ、LINE ブランドカタログ、LINE PAY、LINE NEWSなどは、拡大し続けるエコシステムの一部となっています。

日本におけるLINEの主要トレンド

2025年におけるLINEの動向

今後、さらに多くの企業がLINE公式アカウントを顧客サービスや顧客維持のツールとして活用していくことが期待されます。これらのアカウントは、ユーザーと直接連絡を取るための媒体となり、最新情報やプロモーション、インタラクティブなコンテンツをフォロワーと直接共有できるメリットがあります。

また、チャットボットの機能により、企業は顧客とのやり取りを自動化し、迅速な対応を可能にすることで、顧客サービスを重視する日本の文化に対応しています。

さらに、LINE広告のメリットも徐々に認知されてきており、多くの海外ブランドが日本市場に進出する際には、Meta広告を選ぶケースが多い一方で、LINEの巨大なユーザーベースと進化し続ける広告サービスは非常に魅力的な選択肢となっています。

重要なポイント

オーディエンスの内訳: LINEの利用者層はすべての年齢層にわたり、日本で最も包括的なプラットフォームです。10代は友達とつながるために使い、高齢者はシンプルなインターフェースがコミュニケーションを取るのに理想的と感じています。

活用すべき理由: 日常生活に自然に溶け込んでいる点が、LINEの大きな強みです。お金の管理から食事注文まで多用途に使え、ユーザーの生活に欠かせないツールとなっています。プライバシー保護と信頼性も、日本の慎重なデジタルユーザーの支持を得ています。

ブランドにとっての重要性: 企業はLINEのエコシステムを活用し、ターゲット広告やLINE公式アカウントを通じた顧客とのコミュニケーション、そしてLINEショッピングによる販売促進が可能です。特にローカルビジネスにとっては、顧客関係構築において必須のツールです。
「スタンプマーケティング」機能は、独自のブランドエンゲージメント手法です。愛着のあるキャラクターや文化的に関連性の高いデザインのカスタムスタンプは、短期間で拡大しやすく、自然とブランド認知度を広げます。

アドバイス: LINEのAI駆動チャットボットを活用し、顧客サービスの効率化と満足度向上を図りましょう。これは、24時間体制でサポートを提供したいEC（電子商取引）事業者にとって特に効果的です。

YouTube

歴史あるソーシャルメディアではありませんが、日本において動画コンテンツを消費・共有するプラットフォームとしてのYouTubeの役割は非常に大きなものです。全国的に流行するトレンドの中心に位置しやすく、例えばモッパンはアジア太平洋地域で人気のオンライン現象で、ホストや配信者と呼ばれる人々が大量の食べ物を消費しながら視聴者と交流します。

Amazon、Disney+、Netflixなどのサービスも好調ですが、それでもYouTubeは日本で最も利用されているプラットフォームです。これは無料で利用できる点だけでなく、教育動画や日常ニュースからアニメやコメディまで、多彩なコンテンツが豊富に揃っていることも理由です。

実際、日本の多くの家庭では、テレビの代用品としてYouTubeを利用しているケースも多くあります。（これはスマートTVや高速Wi-Fiの普及によるものです。）

YouTubeの人口統計

出典: Statista

過去数年で、YouTubeの年齢層は若年層に偏る傾向が顕著になっています。近年のブロガーやユーチューバーは、30歳以下のファンを多く獲得しています。

特に、YouTubeに出演する人を見ることが、15〜24歳の男性にとってインフルエンサーやセレブを信頼する最も重要な理由の一つであり、2023年の調査では42％がこれをその主な理由と答えました。

組織に対する信頼度が低い日本において、ブロガーやユーチューバーはフィルターのない情報源として、最新の事件や世界の動きについて知る手段となっています。日常の出来事や商品レビュー、商品開封動画まで、多彩なコンテンツを通じて、日本の多くの人々にとってYouTubeはオンライン体験の重要な一部となっています。

日本で最も人気のあるストリーミングサービス

YouTubeのトップ5インフルエンサー

2025年におけるYouTubeの動向

YouTubeのインフルエンサーネットワークは今後も拡大し続けるでしょう。そしてブランドは、さまざまなチャンネルを持つ個人やグループにスポンサーとしてコンテンツや商品を紹介してもらうことで、その影響力を活用する方法を模索し続けると見込んでいます。

他のプラットフォームと同様、今後数年間でYouTubeのインフルエンサーマーケティングは成長すると予測されています。（2027年には487億円に達する見込み）これは安定したユーザー数と、マーケティング手法が持つ力は、人々の印象や購買意識に影響力があると認識されているためです。

さらに、2025年にはレビュー動画、商品開封動画、ASMR、アニメ、ライブ配信の「食事動画」（モッパン）、ゲーム、ライブストリーミング、ドッキリ動画などがYouTubeで引き続き人気を集めると予測されます。

ハンブルバニーによるマーケティングアドバイス: 日本での広告活動においては、セールスファネルの最初にYouTubeの動画広告を利用すると全体のパフォーマンスが格段に向上します。特にリターゲティングキャンペーンを開始する際には良い効果を得られるでしょう。エンゲージメントを向上させるために、魅力を多く盛り込み、日本人のモデルや日本の環境を取り入れるようにしてみてください。

重要なポイント

オーディエンスの内訳：YouTubeは18〜49歳のユーザーに人気があり、性別の偏りはほぼありません。若年層はショートフォームのコンテンツを好み、年配の層はハウツー動画やドキュメンタリーに惹かれています。

活用すべき理由：動画コンテンツは注目を集めやすく、ストリーテリングを推進する力があるため、YouTubeはブランドの認知拡大に非常に効果的です。日本のクリエイターエコノミーも盛況で、インフルエンサーは文化的トレンドや購買意思決定に影響を与えています。一般的に、旅行、ゲーム、DIYチュートリアルなどの長編動画は、特に年配層に支持されています。

ブランドにとっての重要性：YouTubeはスキップ可能な広告やバンパー広告など、多彩な広告オプションを提供しています。人気の日本人YouTuberとコラボレーションすることで、特にZ世代やミレニアル世代の層に対する認知を大幅に拡大可能とします。

アドバイス：日本の視聴者から深く共感を得られるキャンペーンを展開するためには、地元のクリエイターと連携しましょう。「リアルライフチャレンジ」や「舞台裏」などのトレンドコンテンツを活用し、親近感を高めることも効果的です。

X (Twitter)

イーロン・マスクによる買収後、いくつかの変更やMetaの新しいサービス「Threads」の開始がありましたが、それでもXは日本のソーシャルメディア環境において依然として重要な存在です。Facebookを凌駕して人気を誇る（これは世界の標準とは異なる日本独自の現象です）、日本はXの最大の市場の一つとなっており、アメリカに次いで第二位となっています。以下にてその理由をいくつか挙げます。

• X（Twitter）は、日本において重要なニュースや情報源となっており、政治家や思想的リーダー、著名人などの多くが積極的に発信していることが、その効果を高めています。多くのユーザーは、主要な出来事や政府の方針の最新情報をテレビよりも先にXで知るのが一般的です。
• 日本のソーシャルメディア利用者の45％は匿名での投稿を好み、オンライン上で意見や懸念を声に出したい一方で、自分の本名を明かしたくないと考えています。Xアプリは、Facebookに比べてオンライン上の匿名性が高く、会話に参加したり、情報を得たりするのに便利です。
• X（Twitter）は、日本において多彩なエコシステムを形成しており、政治家、著名人、コメディアン、有名なゲーマーなど、さまざまなユーザーから毎日数百万ものツイートが投稿されています。
• また、日本人の92％以上が都市部に住んでおり、多くの時間を忙しい公共交通機関で過ごしています。Xの快適なモバイル体験と短いコンテンツは、移動中でも素早く情報を得たいユーザーにとって非常に便利です。

X（Twitter）は、ユーザーの身の回りで何が起きているかを見ることを可能にし、そして何より、この情報を短時間で簡単に得られる点において、非常に有効なツールです。

X（Twitter）の人口統計

出典: Statista

Xは日本において幅広い年齢層からの人気が高まっています。そのため、ブランドやインフルエンサー、マーケターは、老若男女関係なく繋がるための重要な媒体として検討し始めています。

そして、今では政治家や政府関係者の存在感も高まり、長らく利用が難しいとされてきたX（Twitter）に新たな年齢層のユーザーが増えています。

特に自然災害や最近のCovid-19に関する情報提供など、重要なニュースを迅速（場合によっては速報で）に伝えることができるため、多くの人にとって不可欠なツールとされています。

日本におけるX（Twitter）の主要トレンド

2025年におけるX（Twitter）の動向

X（Twitter）は、日本においても依然として最も有力なソーシャルリスニングツールの一つです。会話を注意深く見て、重要なトレンドやテーマを探ることで、ブランドやマーケターはさまざまなトピックにおける人々の考えや、どのように感じているかをより深く理解できるようになります。

米国では、シボレーやフォード、チポトレ（メキシコ料理のチェーン店）などのブランドが、イーロン・マスク氏の政策により、物議を醸すようなアカウントが復活したことを受け、X（Twitter）での広告を停止しました。一方で日本では、アメリカなどの他の市場と比較しても、企業がXを広告チャンネルとして利用を控える様子は見られません。

とはいえ、礼儀作法やエチケットは日本文化やコミュニケーションにおいて重要です。もし節度を欠いている、ユーザーの期待値を劇的に変えてしまう場合、特定のユーザー層の間で、Xの人気度に変化が生じる可能性もあり得るでしょう。

重要ポイント

オーディエンスの内訳：主に20〜40歳の利用者に人気があるXは、ポップカルチャーから最新ニュースまで、文化的な議論を交わす場として活用されています。また匿名性が高いため、オープンな対話や討論を活発にしています。日本のユーザーは、イベントの最新情報を求めてXを頻繁に利用しており、タイムリーなキャンペーンを展開する企業にとっても重要なプラットフォームです。

活用すべき理由：リアルタイム性で知られるXは、日本においてニュース、討論、トレンドの発信源としての役割を果たしています。月間利用者は7,300万人を超え、世界最大規模の市場の一つです。

ブランドにとっての重要性：ブランドはXを活用し、トレンドの把握や会話への参加、リアルタイムのカスタマーサポートを提供することが可能です。日本のユーザーは、直接かつ透明性のある対応をするブランドを好みます。たとえば、ゲームやテクノロジー業界の企業は、製品の発表やユーザー対応のためにXを頻繁に利用しています。

Facebook

日本におけるFacebookの役割は、他国のLinkedInに似ています。フォロワー数は多くはありませんが、主にビジネスパーソンがネットワーキングのツールとして利用しています。

企業の公式ページだけでなく、高いスキルを持つ多くの専門家も利用しており、専門的なサービスや商品をB2Bで販売する活発な場となっています。

今年の数字には、Metaがユーザーベースや広告リーチの報告方法を変更した影響でややズレがありますが、それでも全体的に見てFacebookは他の市場と比較するとユーザーベースは依然としてはるかに低いことが明らかです。Facebookが日本市場での人気を獲得できなかった理由は以下の通りです：

• Facebookが日本で最初に登場した際、実名で登録することやオープンな情報共有、そして相互に結びついたソーシャルサークルのモデルにより、ユーザーが匿名のままでいることが難しくなっていました。多くのユーザーはプライバシーの侵害を懸念し、同僚や上司から内容を把握される可能性があるため、利用することに消極的になってしまいました。
• 上記によりソーシャルメディアが持つ、現実世界と区分できる要素は薄れ、ユーザーは他のアカウントやコンテンツとのやり取りにおいて、より自己意識を持つようになりました。また、多くのユーザーにとっては、アカウントを持たない方が安全であると感じられることもあります。これはX/Twitterには見られないケースです。
• また、Facebookのインターフェースや言語設定は、日本語話者にとって必ずしも使いやすいものではありませんでした。初期のバージョンは主に英語だったため、日本語を母国語とする人にとっては障壁となっていたのです。UI/UXや機能のローカライズに向けた取り組みは、LINEなど他のプラットフォームでみられます。
• こういった背景からFacebookは、サービス開始後の最初の数ヶ月・数年で成長速度を回復できず、その後も勢いを取り戻すことができませんでした。

Facebookの人口統計

出典: Statista

若年層ユーザーの不足は日本におけるFacebookの最も顕著な傾向の一つです。TikTokのような映像プラットフォームが動画コンテンツで人々の関心を集める中、Facebookは若い層を惹きつけ、維持することが難しくなっています。

それでも、Instagramと併せたプラットフォームのユーザーリーチと高度なターゲティング機能は、特定の層（特に可処分所得の高い働き盛りのビジネスパーソンなど）に対して広告を展開したいブランドにとっては有効な選択肢であり続けています。

日本におけるFacebookの主要トレンド

出典: Statista 2021*

2025年におけるFacebookの動向

LINEやTikTokは、ブランドコンテンツや広告を通じて若年層に届ける新たな機会を提供していますが、B2B領域では依然としてFacebookが価値の高い顧客やクライアントと繋がるのに最適な場となっています。

この分野では改革も進められていますが、年齢（勤務年数）がスキルや資格よりも、個人の所得を左右する主要な要因となっています。その結果、より高価な商品やサービスのターゲットは比較的高齢の層であることが多いのです。

これを踏まえ、多くの企業は今後もFacebookを、総ユーザーのほぼ半数を占める35歳以上の働くプロフェッショナルな層と繋がるための戦略的な手段として活用していくでしょう。

また、Facebookは、購入前のリサーチを行う潜在顧客に対してソーシャルプルーフを提供する重要なツールとしても認識されています。実名での運用を採用しているため、レビューや評価の信頼性が高まり、多くの日本の消費者はFacebookを、デジタル購買においての一つの重要なステップとして利用しています。

重要なポイント

オーディエンスの内訳：Facebookは特に高齢層のユーザーに人気があり、多くが興味・関心に基づくグループやコミュニティに参加しています。また、在日外国人やネットワークを広げたい専門職の人々も多く惹きつけます。

活用すべき理由：LINEやInstagramに比べるとユーザーベースは低いものの、依然として専門家や在日外国人、コミュニティ重視のグループにとって信頼できる空間です。

ブランドにとっての重要性：Facebookは、特定の年齢層、興味、地域に対して高度にターゲットされた広告の機会を提供しています。これはブランドコミュニティの構築や、ニッチなグループを通じた顧客のロイヤルティの育成に最適な場になっています。B2Bブランドも、知見やリーダーシップを発信し、専門的なネットワークを築くために活用できます。

アドバイス：Facebookで成功するには、舞台裏のストーリーやお客様の声、業界に関する洞察など、専門性や興味関心の高いユーザーの共感を掴む長文のコンテンツを作成することに重点を置きましょう。

Facebookユーザーを顧客にする方法はこちら

Instagram

日本は豊かなビジュアル文化を持ち、Instagramは常にその文化にマッチしてきました。写真や動画を重視することで、ユーザーは創造性を表現し、体験を共有しながら、興味や趣味を視覚的に見せることができるため、ビジュアルストーリーテリングを好む人々にとって魅力的なプラットフォームです。

また、Instagramは、日本社会におけるファッションやライフスタイルといった幅広いトレンドを定着させる上でも強力な役割を果たしています。個性よりも集団への帰属感を重視する日本の文化では、目立つことは必ずしも良いこととされず、Instagramは「何が良く、何がそうでないか」をみる主な手段となっています。

さらに、スマートフォンでの快適なUXや、リール、IGTV（現Instagram動画）、ストーリーズといった新たな動画機能の導入により、Instagramはより高い関連性を持つプラットフォームへと進化しています。これにより、人々やブランドはカジュアルな日常や普段見ることのできない様子を気軽に発信できるようになっています。

Instagramの人口統計

出典：Statista

InstagramはFacebookやX（Twitter）よりも若いユーザーが利用しています。また、ファッション、美容、グルメ、エンターテインメントに関心を持つユーザーも豊富です。そのため、若年層にターゲットにしたいブランドにとっては、Facebookに変わる必要不可欠な存在とされています。

国内外の多くのブランドがこの媒体を積極的に活用し、インフルエンサーマーケティングへの投資も増加しています（現在、日本で急成長している広告の分野の一つです）。

なお、日本の人口は比較的少なく、　有名人がその地域を超えて活動しないこともあり、トップクラスの日本人インスタグラムインフルエンサーのフォロワー数は、他国と比べてやや少ない傾向にあります。

また、日本のポップカルチャーはアジア太平洋（韓国、日本、インドネシア）で非常に影響力がありますが、日本特有の文化的なニュアンスや言い回しは、世界のユーザーにとって理解や共感を得にくいこともあり、コンテンツの共感性に影響しています。

同様に、日本のインフルエンサーは、海外のインフルエンサーやセレブリティよりも、国内の観客の意見や購買意思に対して、はるかに大きな影響力を持っています。

日本におけるInstagramの主要トレンド

人気のインフルエンサー、モデル、セレブリティ、ニッチなコンテンツクリエイターは、ユーザーを強く引き付けますが、長年にわたり、多くのフォロワーを持つアカウントの中には、企業やブランドの公式アカウントも含まれています。日本の有名な自動車メーカーであるトヨタ、ホンダ、日産などもその例です。

2025年におけるInstagramの動向

今年、日本のInstagramにおいて予測されるトレンドをいくつか挙げてみましょう：

• 世界から一歩距離を置いているように見える日本においても、Instagramはグローバルな課題についてのアドボカシーやアクティビズム、エンゲージメントの場として役割が拡大しています。ヨーロッパや中東の紛争や気候変動への関心の高まりとともに、多くの人がさまざまな社会・政治問題について学び、より広い議論に参加するために活用しています。
• 動画コンテンツの重要性は今後さらに高まる見込みです。特に、アルゴリズムによる推奨や優先順位表示の向上、そして日本の利用者からの高評価とエンゲージメントの増加によって、リールの人気が急上昇しています。
• また、ブランドとデジタルクリエイターのコラボレーションもさらに拡大すると予測されます。美容やゲームから、技術、グルメなど、多岐にわたるコラボレーションの影響力は計り知れません。そのため、多くの企業はパートナーシップにおいて、製品販売やブランド認知度向上に効果的であると認識しています。

重要なポイント

オーディエンスの内訳：Instagramのビジュアル重視のアプローチは、日本の若年層の心を掴み続けています。月間アクティブユーザーは5500万人を超え、特に18〜34歳の女性の間で非常に人気があります。

活用すべき理由：Instagramの洗練された操作画面と、リール、IGTV（現Instagram動画）、ストーリーズといった新しい動画機能の導入により、プラットフォームの関連性・重要性はこれまで以上に高まっています。個人やブランドが裏側や、リアルな日常シーンを共有するのに理想的な場所です。

ブランドにとっての重要性：Instagramショッピング機能により、ユーザーはアプリ内で商品を見つけて直接購入できるようになり、eコマースの仕組みを変革しています。また旅行、フード、ファッションなどのブランドが、視覚的に魅力的なコンテンツを通じてユーザーの関心を掴んでいます。花見や地元のお祭りなどの季節性のあるイベントは、ブランドがユーザーと有意義に、そしてタイムリーでつながることのできる絶好の機会です。

アドバイス：高品質で文化的にも共感を得られるビジュアルに力を入れましょう。桜や地域のお祭りといった季節性のあるテーマを取り入れることで、共感と親近感を高めることができます。またストーリーズやリールの人気が高まっているため、これらを活用して裏側のコンテンツや期間限定のキャンペーンをクリエイティブに伝える方法を検討しましょう。

TikTok

TikTokは2023年から15%増加し、月間アクティブユーザー数は1,800万に達しました。

トレンド志向で、15秒間隔で最大60秒までの短い動画を基本としたプラットフォームのTikTokは、長期的なトレンドのユーザー生成の動画コンテンツにおいて、需要の結晶ともいえます。忙しい日常や集中力が短く、メディア空間の細分化が一般的な日本において、ダイレクトでインパクトのある特性が成功の要因となっています。そして、TikTokが日本でこれほど人気となっている理由をいくつかご紹介します：

• X（Twitter）など他のソーシャルプラットフォームのように、深く入り込まずにコンテンツにアクセスできる点。これは、気軽にソーシャルメディアを楽しみたい若年層にとって魅力的です。
• 短い動画は、長いテキスト状のコンテンツよりも簡単に視聴することができます。ユーザーはスクロールするだけで、複数の動画を短時間で観ることができ、移動中やちょっとした休憩時間に多様でダイナミックな視聴体験ができます。
• TikTokはユーザーの好みや文化的ニュアンスに合わせてコンテンツをローカライズしています。地域特有のトレンドやチャレンジ、音楽を特集しながら、帰属意識と文化的親近感を生み出すことで、より深いつながりを育んでいます。
• また、若年層に対する魅力が高いことに加え、TikTok上のインフルエンサーやコンテンツクリエイターの存在により、活気あるクリエイターコミュニティが形成されています。インフルエンサーはトレンドを作り出し、ポップカルチャーを形成し、若いユーザーのエンゲージメントを高めています。

日本におけるTikTok広告の活用方法はこちら

TikTokの人口統計

出典: Statista

TikTokは、日本のZ世代にとって最も利用されるプラットフォームとしてその地位を確固たるものにしています。特に、13〜19歳の若者の利用率は昨年と比べて1.2倍にのぼり、驚異の70％に達しています。

多くのブランドは、TikTok上で成功するコンテンツを制作するのが非常に難しいのではと懸念しています。一方で、デジタルクリエイターと提携することができるブランドは、日本のSNS利用者の中でも最も若い層の間で高い関心を集めることが可能です。

日本におけるTikTokの主要データとトレンド

2025年におけるTikTokの動向

TikTokは引き続き好調であり、TikTokスタイルのトレンドがInstagramなどの他のプラットフォームにも浸透する中で、年齢層が高めのユーザーが、流行を把握するために徐々にTikTokの世界に足を踏み入れる動きが見られます。最初の抵抗感を克服し、その魅力を受け入れる人々が増えるにつれ、この傾向は継続するでしょう。

そしてマーケターにとっては、TikTokの独特なスタイルに合わせてプロセスやコンテンツを適応させることが課題となっています。最も効果的なコンテンツは、現時点でユーザーが生成するものであると広く認識されているため、ブランドはデジタルクリエイターとの戦略的なパートナーシップを築く必要があります。

また、有料広告の設定はMeta広告などのプラットフォームよりも難しいと言われていますが、既に多くのフォロワーを持つ人気のインフルエンサーと提携することは、他のどのプラットフォームよりも早くエンゲージメントを得るための優れた方法です。特に、製品やコンテンツサービスが若年層のニーズに応えるものであれば、なおさら効果的であると言えます。

重要なポイント

オーディエンスの内訳：TikTokは日本で爆発的に普及し、特にZ世代や若いミレニアル世代の間で人気です。2,600万人ものアクティブユーザーを誇り、アルゴリズムによって魅力的でクリエイティブなコンテンツが幅広い視聴者に届く仕組みになっています。

活用すべき理由：ダンスチャレンジからミニドキュメンタリーまで、TikTokは信頼性を評価します。日本のTikTokerは、美容、コメディ、日常のハックなどのトレンドを牽引しています。流行のチャレンジに参加したり、人気のTikTokerとコラボしたりすることで、大きなエンゲージメントの向上が期待できます。

ブランドにとっての重要性：ストーリーテリングに重点を置き、トレンドのハッシュタグに参加しましょう。TikTokのクリエイターとコラボすることで、ブランドの認知度は飛躍的に高まります。内容は楽しく、親しみやすく、文化に即したものを心がけてください。

アドバイス：インフィード広告やTopView広告など、TikTokの広告フォーマットを活用し、注目を集め、ランディングページへのトラフィックを促進しましょう。

その他のSNSプラットフォーム

これまでと比較すると人気の度合いは落ちるものの、それでも知っておきたいSNSプラットフォームをご紹介します。

Threads	2023年夏のピーク以降、X（Twitter）の代替として登場したThreadsの世界的な人気は低下しています。日本でも状況はほぼ同じです。現在、約700万人のユーザー（世界全体の5％）がいるものの、多くの批評家は、日本市場で長期的な成功を収めるには十分なクリティカルマス（重要な規模）を獲得できていないと考えています。日本市場では、国外からのアプリやサービスが早期に大きな成長の勢いを獲得し、長期的な成功を確保できるかどうかが重要であり、そのまま放置すると次のFacebookのようになってしまうリスクもあります。
LinkedIn	LinkedInは、他の市場と比較すると、潜在的な連絡先やネットワーク、ビジネスの規模がかなり小さく、十分な規模感には達していません。これは、日本の働く人々が自身の成果やキャリアをあまり公にしない文化的な要因（自己アピールとみなされる可能性もあります）や、対面での関係構築を好む傾向に起因していると考えられています
Ameba	Amebaは、WordPressといったプラットフォームに似ていますが、キャラクターのカスタマイズができるアバターを使ってデジタル環境内で交流できるといった少し変わった特徴も持つマイクロブログサイトです。忠実なユーザーベースはありますが、日本のマイクロブログの主要スペースはX（Twitter）です。
Pinterest	Pinterestは、日本ではデザイナーやアーティストといった、クリエイティブなインスピレーションを求める少数ながらも強力なユーザー層に利用されています。
pixiv	このプラットフォームは、特にイラストレーターやアーティストといったクリエイター層に支持されています。世界で5000万人以上の登録ユーザーを有し、アート愛好家やプロフェッショナルの双方にとってのハブとなっています。アーティストとのコラボレーションや、芸術系のコミュニティ向けに特化した商品の宣伝を検討するクリエイティブ業界のブランドに最適な場所です。
BeReal	BeRealは、日本で特に若いユーザーの間で注目を集めています。他のプラットフォームと異なり、無加工のスナップショットを投稿するものであり、自然体を重視するZ世代の好みに合致しています。ニッチなプラットフォームではあるものの、「リアル」なSNS体験を求めるユーザー層にとって存在感がある点から、ターゲットを絞ったブランドにとって魅力的なプラットフォームです。
REALITY	REALITYは、VTuber文化と社会ストリーミングを融合させた日本で人気のライブストリーミングアプリです。ユーザーはバーチャルアイドルと交流したり、ライブイベントに参加したりでき、ユーザーが生成するコンテンツに焦点を当てています。特に若年層に人気があり、ブランドはバーチャルキャラクターとコラボしたり、インタラクティブな体験を通じてユーザーとつながる機会を持つことが可能です。
TwitCasting	若年層に人気のライブストリーミングプラットフォームで、リアルタイムでの交流を可能とします。10代から20代前半のユーザーが多く、ライブコンテンツを通じてZ世代をターゲットとするブランドに最適です。

押さえておくべき点

日本文化は、プライバシーやパーソナルスペースを非常に重視しています。この文化的価値観はオンライン上でもよくみられ、ユーザーは個人情報の開示や見知らぬ人との交流、公な場での意見の共有に慎重になります。

このような傾向は、特に身近でない人々と関わる内容において、いいねやシェア、コメントといったエンゲージメントが控えめになることがあります。

結局のところ、多くの人にとって、ブランドやインフルエンサーと直接交流するためではなく、他者とのコミュニケーションがソーシャルメディアを利用する主な理由となっています。

日本のユーザーは、より親密でパーソナライズされた交流を可能とするLINEのようなプライベートメッセージプラットフォームを好む傾向があります。一対一または少人数の小グループでの会話を重視する好みが、FacebookやInstagram、X（Twitter）の様な、よりオープンな空間におけるエンゲージメントの低さに影響しているとも考えられます。

ソーシャルメディア上におけるブランドとの交流

日本のユーザーは既存のソーシャルネットワークでの交流を優先する傾向があり、直接関係のないアカウントとの関わりは少なくなります。そのため、多くのアカウントをフォローするよりも質を重視する傾向があり、オンライン上のつながりにおいては慎重になると考えられます。

最も利用されているSNS（ソーシャルメディア）プラットフォーム

日本でソーシャルメディアを利用する目的

2025年における日本のソーシャルメディアトレンド

すべてが日本特有のものではありませんが、2025年における日本のSNS市場で起こっている主要なトレンドを以下に紹介します。

ニッチなデジタルクリエイターの重要性

デジタルクリエイターはますます活躍の場を広げています。彼らは特定のニッチな分野やコミュニティに合わせてコンテンツをカスタマイズし、視聴者の興味やニーズにアプローチすることで、特定のトピックや趣味、アイデンティティに焦点を当てたエンゲージメントの高いコミュニティを育んでいます。クリエイターの特徴は、リアルで共感できる体験を共有できる点にあり、特にフォロワー数の少ない人でも、個人的な挑戦やスキル、専門知識を共有することで従来のメディア関係者や、影響力を持つインフルエンサーよりも高い信頼を築いています。

日本のSNSは依然として主要なニュースの情報源

組織への不信感が強い日本では、多くの人がソーシャルメディアを通じて最新ニュースや、世界情勢に関する情報を得ています。日本では従来の大手放送局も依然として人気ですが、速報ニュースなどの最新情報を得るための場所として、ソーシャルメディアやオンラインコミュニティが重要な役割を果たしています。ただし、ヨーロッパや中東の紛争のような政治的に不安定な話題では、誤情報や相反する見解をどう見極めるかということが、ユーザーにとっての課題です。

批判や懸念を主張する場

日本では、ソーシャルメディアを政府の対応やグローバルな政治問題に対する批判や意見を表明する安全な場所として利用しています。匿名性を重視する日本では、デジタルプラットフォームは抗議活動や集会の代替手段となっています。

カスタマーサービスとしてのソーシャルメディア

日本のブランドはアクセスのしやすさ、即時性、利便性から、ソーシャルメディアのメッセージングアプリを顧客サービスのツールとして活用しています。LINEのようなアプリを使えば、顧客とブランドの間でリアルタイムのコミュニケーションが可能です。

ローカリゼーションの強化

当社のクライアント事例から、企業が日本におけるソーシャルメディア活動において、ローカリゼーションにより積極的に投資する（そして意欲的に取り組む）姿勢を見せていることが明らかになっています。実際に、ローカルリサーチを活用してコンテンツを制作することの効果も肌で感じています。

例えば、私たちが日本のDailyFX向けに作成したブランドガイドラインのカスタム展開により、Instagramのフォロワー数は月次ベースで30％増加し、エンゲージメント率は16.3％増加しました。特に、日本のユーザーにより響く、よりカジュアルでカラフルなデザインアプローチを採用したことが成功に寄与しています。

詳細はDailyFXにおける事例をご覧ください。

インフルエンサーは文化的な規範や社会的トレンドを形成する

インフルエンサーや著名人は、コミュニティに影響を与えるニュースや最新情報に関する意見や情報を広める役割を担っています。パンデミック以降、権威と信頼性を得た多くのインフルエンサーが日本の文化的規範や社会的トレンドを形成する力を持つと考えられています。これに伴い、インフルエンサーマーケティングは引き続き伸びていきます。

高齢者層向けのキャンペーンの増加

日本における高齢化と人口減少、そして可処分所得が最も高いのが高齢層であることから、45歳以上の層を対象としたキャンペーンが重要になっています。X（Twitter）やFacebookを頻繁に利用する高齢者層の増加にともない、ブランドはこれらの層の興味や嗜好を意識したキャンペーンを展開しています。

さらに詳しい内容は「日本の消費者について」の記事をチェック

ソーシャルメディア戦略についてはハンブルバニーまでご相談ください。確実に成果を出すための戦略をご提案します。また、以下の事例から実際のケーススタディについてご覧いただけます！

ハンブルバニーのソーシャルメディアケーススタディ

DAILYFX Japan様：ローカライズされたソーシャルメディア戦略

包括的なソーシャルメディア戦略を構築することで、DailyFX Japan様のフォロワー数を月平均30％増加させ、エンゲージメント率は平均16.3％に達しました。今回の目標はブランド認知度の向上、ウェブサイトへのトラフィック増加、そしてオーガニックなSNSチャネルを通じたIG取引プラットフォームへの需要創出でした。

徹底的に市場調査を行い、日本市場向けにDailyFXのブランドとウェブサイトをローカライズおよびカスタマイズし、独自のユーザー体験を提供しました。その後、Facebook、Instagram、Twitter、LINEを中心に、オーガニックソーシャルメディアと有料広告を戦略的に組み合わせました。また、全チャネルで一貫性と高級感を保つため、カスタムのブランドガイドラインを作成し、日本人の好みに合わせたカジュアルでカラフルなデザインアプローチを採用しました。

*DailyFX Japan様のInstagramフィード。

*右側が、日本市場向けに採用したデザインアプローチとなります。

シンプルなデザイン美学を重視し、ナビゲーションを容易にしながら、情報をすぐに得られるようにしました。説明的なハッシュタグ、高・低ボリュームのハッシュタグ、コミュニティハッシュタグを組み合わせ、さまざまな投稿形式やメッセージングの角度を徹底的にテストすることで、ターゲット層を効果的に惹きつけ、フォロワーとエンゲージメントの両方を増加させることができました。

Daily FX 様へ実施したソーシャルメディアのベスト プラクティスの続きはこちら

ELLE JAPAN様：ソーシャルメディア×SEO統合アプローチ

戦略的なInstagram SEOアプローチを活用することで、ELLE Japan様の投稿における平均エンゲージメント率が7.6％、フォロワー獲得数が267％増加しました。

この施策では、ELLEのターゲット層が求める最新のライフスタイル情報をターゲットに、関連性の高いハッシュタグの最適化と、ローカライズされたパリのイメージの確立を行いました。まず徹底した市場調査とクライアントのストーリーへの深掘りから始まり、次に適切なInstagram SEOクラスターとハッシュタグの特定・選定を行いました。

*Instagram SEO戦略レポートの一部

独自の洞察に基づいて、ハッシュタグに重点を置いたエンゲージメント指標を開発しました。ブランド固有のタグと市場に関連したタグのバランスをとることで、認知度の向上を図りました。このアプローチでは、説明的なハッシュタグ、高・低ボリュームのタグ、コミュニティタグを組み合わせる手法を採用し、フォロワーとエンゲージメントの大幅な増加を実現しました。

ELLE JAPAN様へ実施したソーシャルメディアのベストプラクティスの続きはこちら

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私たちが選ばれる理由

私たちは2009年から市場に参入しており、95%以上のお客様が契約を更新、平均約3回の契約を継続しています。バイリンガルのデジタルマーケターチームは、ツールの知識だけでなく最新トレンドにも精通しています。そして各プロジェクトで少なくとも6つのデータポイントを徹底的に分析し、それをもとに戦略を練り、戦略の柱を調整して成功へ導きます。

ハンブルバニーと提携する前に知っておきたい４つのこと

我々の理念や秘密とは？以下の動画でハンブルバニーについて説明しています。ブランドを中心に据えたデジタルマーケティングエージェンシーとして、パフォーマンスとブランドの最適なバランスを実現する方法を熟知しています。

日本のSNSに関する質問（FAQs）

日本人は何のためにソーシャルメディアを使っているのか？

目的ごとに最も利用されているソーシャルメディアを以下にご紹介します。

• メディア共有：YouTube
• 人とのつながり（投稿、コメント、交流など）：X（旧Twitter）
• メッセージング：LINE（Facebook Messenger、WhatsApp、WeChatは日本では一般的ではありません）
• ショートフォーム動画：TikTok（ただし、InstagramやYouTubeも人気が高く、伸びています）

日本においてSNSとは何か？

SNSは海外で見られるものと似ていますが、使われているプラットフォームは異なります。日本市場では、メディア共有（YouTube）、チャットアプリ（LINE）、人とのつながり（X、Instagram、Facebookなど）が混在しています。日本のSNSの役割はほぼ同じで、会話や共有、交流の場です。ただし、そのニュアンスやプラットフォームの使い方は微妙に異なります。ここが戦略を考える上で重要になるポイントです。

現地のソーシャルメディア代理店と連携すべきか？

自国の代理店を通じて日本で広告を展開することも可能ですが、より適切でタイムリーかつ、自然な結果を得るには、日本国内の代理店（及びそのチーム）と連携するのが効果的であると考えます。多くのブランドはリモートで活動していますが、日本からのフィードバックによると、どうしても日本現地における感覚が足りなかったり、信頼が損なわれたりすることもあるとのことです。現地のチームは、朝から晩までメディアと接しているため、トレンドや社会的・文化的な最新の動向を的確に捉えている傾向があります。さらに、全員が現地にいて日本の現状を体感しているため、創造性やアイデア創出のセッションもより効果的になる傾向があります。

日本のSNSでのエンゲージメントを高めるにはどうすれば良いか？

各SNSプラットフォームでユーザーがどのようなコンテンツを楽しんで消費しているのかを時間をかけて理解すると、エンゲージメントは非常に高まる可能性があります。多くのプラットフォームは、今や大量の有料またはスポンサー付き広告で溢れていますが、コンテンツが優れている場合（クリエイティブで独創的、ターゲットに適していれば）、ソーシャル広告は思い描いた形でブランドへの関心を高める最も重要なツールとなるでしょう。

日本のSNSで広告を出すのはどのくらいコストがかかるのか？

マーケティングやソーシャルメディアのマネージャーは、結果を出していく場合、十分なコンバージョンの速度を生み出すために、現実的な予算設定が必要だということを理解しておく必要があります。私たちの経験に基づくと、少なくとも広告費は10〜15％程度は増加するのを見越しておと良いでしょう。

日本のソーシャルPPCは効果があるのか？

商品や目標次第ではありますが、ソーシャルメディアマーケティングは、日本市場に参入する外国ブランドにとって依然として重要な要素であり、そのプロセスに取り組む企業には効果があります。例えば、ECビジネスの成功には、その後のリターゲティングやGoogleショッピング・検索広告など、初期段階でのブランド構築が重要となる場合があります。

日本向けにSNS戦略を適応させる必要はあるか？

多くの外国ブランドが、日本の市場の特性や消費者の興味・行動の違いを理解しながらも、他の市場と同じアプローチでソーシャルメディアマーケティングを行っている現状にはしばし驚かされます。実際、日本の人々の興味や行動には独自性があり、新しい視点や戦略が求められるにもかかわらず、多くのブランドはそれを無視しています。ですが、戦略のプロセスに本気で取り組めば、成果を出せる可能性は十分に高くなるでしょう。

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データから得られる実用的な洞察

ここでは、日本市場での成功をサポートするため、最新プロジェクトのデータから得た気づきを簡単にご紹介しています。代理店として、常に深掘りを続け、クライアントの皆様を次の成功へ導くために、小さくても重要な気づきを探究しています。もしこうした気づきを見つけ、それを実行するパートナーをお探しの場合は、ぜひお知らせください！