越境ECにおすすめの海外ECサイトとは？種類と国別にご紹介

海外ECサイトの種類

海外ECサイトには大きく分けて「自社EC型」と「ECモール型」の二種類が存在し、それぞれ異なる特徴や利点があります。以下は、各種類の特徴およびメリット＆デメリットについて詳しく紹介しています。

自社EC型

自社EC型（自社電子商取引型）は、企業が自社のウェブサイトやプラットフォーム上で商品やサービスを直接販売する電子商取引のことを指します。よって、商品の管理から注文処理までを自社で一括して行います。

以前は、自社でECサイトを構築しようと思うと、高度な技術や膨大な資金、そして多くの時間が必要でしたが、近年のITやネットワーク技術の進化により、初心者でも手軽に自社ECサイトを立ち上げられるようになりました。

自社EC型の構築方法

• オープンソース
  インターネット上に無料公開されているソフトウェアを利用して自社ECを構築する方法で、自由度の高さとカスタマイズの容易さが特徴です。
• パッケージ
  標準的な機能がパッケージ化されて販売されているソフトウェアを購入する方法です。これらのパッケージ型ECプラットフォームは、あらかじめ必要な機能が組み込まれているため、専門的な知識がなくても簡単に始めることができます。そのため、初心者や時間に制約のある企業に適しています。
• ASP
  ASPは「Application Service Provider」を略したもので、インターネット上でアプリケーションを利用するサービスのことを指します。越境ECにおいてASPを活用する場合、企業は外部のプロバイダーから提供されるECサイトをレンタルして運営します。この手法では、サーバー管理やセキュリティなどの技術的な側面は外部に委託できるため、手間やコストを抑えられますが、提供されたプラットフォーム内で使用できる機能が限定されていることも多く、カスタマイズの難しさが課題として挙げられます。
• フルスクラッチ
  既存システムやサービスを活用せずに、ゼロベースの状態でECサイトを設計・構築していく方法です。柔軟性が高く、自社のニーズに合わせて完全にカスタマイズできる利点がある一方で、専門的な知識や時間が必要となります。

自社EC型のメリット

• カスタマイズの自由度が高い
  サイトのシステムやデザインを、自社のニーズに合わせて自由にカスタマイズできるため、新しい機能を追加で開発したい時など、必要に応じて修正をかけることができます。これにより、PDCAを効率的に回すことができ、売上の最大化を図ることも可能になります。
• 企業や商品のブランディングを構築しやすい
  前述したように、サイトのシステムやデザインを自由にカスタマイズできることから、独自ドメインやデザインを生かしてオリジナリティを前面に押し出すことが可能です。特に海外におけるECサイトでは、ユーザビリティをわずかに犠牲にして、ブランドを強調するECサイトの数が増加しています。
• データの管理・活用がしやすい
  購買データや顧客データなど、さまざまなデータを自由に収集できることから、それらを活用してマーケティング戦略を打ち出すことができます。例えば、顧客のニーズなどデータから読み取れる情報を十分に理解することで、リピート率を上げるためのプロモーションやECサイトの改善を行うことができます。

自社EC型のデメリット

• 集客や宣伝のコストが大きくなる
  後述するECモール型とは異なり、単独運営のため、自社で集客や宣伝を行う必要があります。これには、海外向けのSEOやリスティング広告を含めたWeb広告などのWebマーケティングの知識が必要になるため、その分コストが発生することになります。
• 構築〜成果が表れるまでに時間を要する
  システムをゼロから構築するため、ECモール型と比べて導入までの期間が長引くことがあります。また、サイトが完成してからも、サイトへの訪問者数を増やすことや、客単価を上げること、リピーターを増やすことなど、売上を伸ばすための戦略が必要となるため、成果が表れるまである程度の時間を見積もっておくことが重要です。

ECモール型

ECモール型は、多くの小売業者や個別の事業者が一つのプラットフォーム上で商品やサービスを提供する形態のことを指します。具体的なイメージとしては、大手のショッピングモール内に出店して、自社の商品を販売する感覚に似ています。そんなECモール型には、「マーケットプレイス型」と「テナント型」の２種類があります。

• マーケットプレイス型
  「Amazon」などのECプラットフォームが仲介役となり、異なる事業者が独自の仮想店舗を構築して商品を販売するモデルのことを指します。そのため、オーダーが入ると出品者に商品データと購入者の情報が送信され、そのデータをもとに出品者は発送作業を行う流れになっています。
• テナント型
  実際の商店街やデパートの仕組みに類似しており、各テナントがプラットフォーム上で独自の仮想店舗を運営するモデルのことを指します。企業は出店するために、プラットフォームを提供する側に向けて「出店料」を支払い、これによって商品やサービスをモール内に出品することができます。プラットフォームの運営側はあくまでスペースを提供するのが目的であり、商品の登録、売上計上、受注管理などの具体的な業務は出店側が行うことになります。代表的な例として、「楽天市場」や「Yahooショッピング」などが挙げられます。

ECモール型のメリット

• 知名度や信頼性が購買意欲を高める
  自社ブランドがあまり知られていなくても、大手プラットフォームのブランド力により、ユーザーは安心して商品を購入することができるため、自社EC型と比べて購買に繋げやすくすることができます。また、ユーザーの口コミなどで高い評価を得ている場合、それが購買意欲を高める要素にもなり得ます。
• 集客力がある
  前述したように、ECモール型はショッピングモールに出店している感覚に近いため、買い物を目的とするユーザーが多く訪れます。そのため、目的意識がさまざまなユーザーが多い自社EC型と比較して、ターゲットとするユーザーを簡単に引き寄せることができます。また、プラットフォーム側が定期的に行うキャンペーンなどで、新規顧客を獲得するきっかけにもなるため、集客において役立つでしょう。
• 手軽に出店できる
  自社EC型とは異なり、商品ページの作成や決済方法の選択など、すでに準備されているテンプレートに沿って手続きを進めていくだけなので、専門的なスキルがなくとも、初心者でもすぐ簡単に出店できます。

ECモール型のデメリット

• 価格競争が起きやすい
  前述したように、ECモール型はプラットフォーム内に複数の店舗が存在します。その中で、同一の商品や類似商品を扱っている店舗が多く存在する場合は、差別化が難しいことから、購入における判断基準が価格となり、価格競争に発展する場合があります。その際、利益率の低下やブランドの価値が下がる要因にも繋がるため、注意が必要です。
• 追加コストがかかる
  ECモール型のプラットフォームに出店する際、月額利用料だけでなく、検索結果の上位などに商品を表示してくれる付与ポイント制度、広告に関する費用、メール配信サービスなどのオプションサービスなど、様々な追加コストが発生する可能性があります。
• 自社ブランドの個性が出しにくい
  プラットフォーム内ではデザインが統一され、商品検索では他社の商品と一覧で表示される仕組みになっているため、自社ブランドの個性を際立たせるのが難しく、ユーザーにも自社ブランドを覚えてもらいにくいというデメリットが存在します。また、顧客データはプラットフォーム側が管理するため、顧客へのアプローチはもちろん、データに基づいた戦略立案が難しい傾向にあります。

海外ECサイトを選ぶ際のポイント

海外ECサイトの基本的な概念を学んだところで、次に海外ECサイトを選ぶ際のポイントについてご紹介していきます。海外ECサイトの選定は、新たな市場に進出する上での第一歩であり、越境ECの成功を決定づける重要なステップでもあります。ぜひ以下の要素を踏まえつつ、自社のニーズに合った海外サイトを選んでください。

商材やターゲットがマッチングしていること

まず最初に、自社の商品やサービスが選択した海外ECサイトの特性と、どれほど適合しているかを確認することが必要です。たとえば、食品を販売する際にアパレルに特化しているプラットフォームを選択してしまうと、目的の売上には繋がりにくくなります。また、プラットフォームごとに男女比や年齢層なども異なるため、ターゲット層に適したプラットフォームを選ぶことが重要です。

ターゲット国向けの決済手段に対応できていること

ターゲット国への商品販売を実現するためには、現地の消費者が普段利用している決済方法で簡単に購入できるシステムを提供する必要があります。もし消費者が気になった商品を見つけて購入を試みたとしても、消費者が普段から利用している決済方法を利用できなければ、商品の購入には至りません。そのため、選択した海外ECサイトが、ターゲット国に適した決済方法を導入しているかについて、事前に確認することが大切です。

ターゲット国への商品発送が可能であること

海外に商品を配送できるかどうかも重要なポイントです。購入された商品を確実に消費者の元に届けるためには、

• 正確な住所入力を可能にすること
• 配送手段を提示すること
• 海外発送時の送料を明確に表示しておくこと

が必要です。また、海外への商品発送においては、消費者に受取国での関税がかかる可能性を明記しておくと、トラブルを防ぐ一助になります。手間がかかる場合、海外発送代行サービスの活用を検討してみるのも良いでしょう。

サポート体制の充実がしっかりしていること

越境ECの場合、日本企業が運営しているプラットフォームはほとんど存在せず、海外のプラットフォームを利用することが一般的です。しかしながら、初めてこれらのプラットフォームを利用する場合には、サポートが必要となるケースも少なくありません。そのため、十分なサポート体制が整ったプラットフォームを選定することをおすすめします。たとえば、東南アジアに進出する際には、「Shopee」のような日本人スタッフによるサポートが受けられるプラットフォームを選ぶことで、EC構築に不慣れな事業者でも安心して事業展開を進めることができます。もしくは、越境ECに精通したコンサルティングに相談して進めてみるのも良いでしょう。

おすすめの海外ECサイトは？【自社EC型】

次に、越境ECに強い自社型におすすめの海外ECサイトをご紹介します。自社型ECは、サポート内容や機能面、そしてデザイン性など、それぞれ異なります。モール型にはない独自の特徴も備えているため、その点も踏まえて検討してみましょう。

Shopify

Shopifyは、カナダに拠点を置くASPサービスであり、世界でシェアNo.1を誇る人気の高いプラットフォームです。全世界175ヶ国で約100万店舗以上のショップがShopifyに出店されており、その決済総額は7兆円以上にも上るといわれています。日本でも2017年からサービスが開始され、既に多くの事業者から支持を得ています。

Shopifyは、100を超える豊富なテンプレートからお気に入りのデザインを選ぶだけで、簡単に機能性の高いECサイトを構築することができます。そのため、HTMLなどの専門知識などは必要なく、初心者でもおしゃれで運用しやすいショップを開設できます。

料金プランはベーシック、スタンダード、プレミアムの３種類から選ぶことができ、一番お得なベーシックプランは月額33ドルから利用可能です。まずはShopifyを利用してみたいという方や、ネットショップ開設にはじめて挑戦するという方におすすめのプランで、事業規模が拡大してきた際には、月額92ドルで利用できるスタンダードプランに切り替えることも可能です。このように、ニーズに合わせて柔軟な料金プランが選択できるのもShopifyの特徴の一つといえるでしょう。

またShopifyは国内外の大手配送業者と連携しているだけでなく、世界中の決済サービスにも対応しているため、異なる国や地域に住む顧客との間でスムーズな商品購入と配送を実現することができます。

Wix

Wixはイスラエル発祥のECプラットフォームで、そのシンプルで使いやすい特徴から、初心者に広く支持されています。Wixにはネットショップ機能が組み込まれており、これを利用することで手軽にオンラインショップを開設することができます。

Wixの大きな魅力は、800以上ものテンプレートから自由にデザインを選択できる点です。商品ページや関連商品の一覧リスト、カートに追加するボタンなど、各機能をカスタマイズすることが可能で、テンプレートをベースにしつつも、他社と差別化したサイトを構築することができます。

決済方法に関しても、さまざまな選択肢が用意されており、購入者のニーズに柔軟に対応できるのが越境ECを行う企業にとって魅力的なポイントの一つです。さらに、FacebookやInstagramなどのSNSチャネルを通じて商品を掲載できることも、Wixの魅力の一つとして挙げられます。

Adobe Commerce

Adobe Commerceは、業界トップのオープンソースECシステムとして知られています。このシステムは無料で提供されていますが、PHPで設計されているため、社内に専門知識を持ったスタッフが必要となります。担当者がいない場合には、制作会社に外注する必要があります。ただし、オープンソースを使用したECサイトの構築には一定の工数がかかるため、外注した際の費用としては数百万円かかる場合があります。

一方で、Adobe Commerceはカスタマイズやデザインの自由度が非常に高く、本格的な自社ECサイトを構築したい企業にとってはおすすめのプラットフォームです。高度な機能や柔軟性を求める事業者にとって、Adobe Commerceは強力なツールであるといえるでしょう。

LaunchCart

LaunchCartは、アジア向けの越境ECに特化したクラウドECプラットフォームです。地域を限定しているため、販売先に応じてデザイン、決済方法、サーバーリージョンなどを選択できるメリットがあります。越境ECでは、現地の商習慣に合わせることも重要なポイントであり、LaunchCartはこの点に焦点を当て、現地のユーザーに違和感のないシームレスなショッピング体験を提供しています。

さらに、総合通販だけでなく単品通販にも対応しているのがLaunchCartの特徴です。初期費用は55,000円〜、月額費用が32,780円〜となっており、コストを抑えつつも高品質なECサイトを構築したい方におすすめです。

おすすめの海外ECサイトは？【ECモール型】

自社ブランドのニーズに合わせた越境ECサイトは、ターゲットとなる国や販売カテゴリーに合わせたプラットフォームを選定することが重要です。海外で利用されているECサイトにはどのような特徴があるのか、ここでは販売ターゲットエリア別に15のおすすめサイトをご紹介します。

【アメリカ】Amazon

Amazonは世界19ヶ国以上で利用され、膨大なユーザー数を抱える越境ECモールで、日本国内でも馴染み深い存在です。ドイツの大手データ調査会社「Statista」による「Market share of leading retail e-commerce companies in the United States in 2023」によると、AmazonはアメリカのEC市場で約40%のシェアを占めており、圧倒的な勢力を誇っています。この結果からもAmazonが世界的なECリーダーであることがうかがえます。

Amazonは各国ごとに独立したモールを展開し、「Amazon.co.jp」などの国別サイトを提供しています。海外のユーザーに商品を販売するためには、「Amazon.co.jp」で出品し海外発送するか、「Amazon.com」を利用して「Amazon Global Selling」に出品するという2つの方法があります。最初のアカウント登録は英語で行われますが、最近の出品画面は日本語にも対応しており、出店のハードルは低くなっています。

月額$39.99を支払うことで、大口出品プランに加入できます。また、毎月49点までであれば1商品につき100円の小口プランも利用可能です。一方で、規約変更が頻繁に行われるため注意が必要です。ただし、登録手続きなどは国内ECと同様に手軽に行えるため、利用者にとっては便利なプラットフォームといえるでしょう。また他の越境ECプラットフォームと比較しても、手頃な価格で多くの国々に向けて商品を展開できるため、大きなメリットがあります。

【アメリカ】Walmart

Walmartは、アメリカではAmazonに次いで人気を集めているECモールで、Shopifyと連携しているため、Shopifyで自社ECサイトを運営している企業におすすめのプラットフォームです。現在、日本企業の出店数はまだ多くありませんので、商材のジャンルによっては先駆者としてアドバンテージを得ることができる可能性が高いでしょう。 Walmatを活用することで、新たな市場に進出し、顧客層を拡大するチャンスが広がります。また、日本語でのカスタマーサポートを24時間受け付けているため、何かトラブルが発生した場合でも安心して利用できます。よって、日本から出店する事業者にとって、心強いサポート体制が整っています。

【アメリカ】eBay

eBayは、1995年にサービスを開始した老舗のECモールです。アメリカだけでなく、ヨーロッパ諸国やカナダ・オーストラリアなど、広い地域で幅広いユーザーに利用されています。元々はCtoCのオークション型プラットフォームとしてスタートしましたが、現在ではBtoCのマーケットプレイス形式へと進化しています。このプラットフォームでは、マーケットプレイスとオークションの2つの販売方式を選択でき、通常商品はマーケットプレイス形式で販売する一方で、数量限定品や中古品などはオークション形式で販売するなど、柔軟な運用が可能になっています。 eBayを利用することで、異なる国々の消費者層にアプローチできるだけでなく、多様な商品を販売することができるため、これらのニーズを持つ事業者に適しています。

【中国】Tmall Global（天猫国際）

Tmall Globalは中国のアリババグループが運営している国内最大の海外法人向けECモールで、会員数は2023年度時点でおよそ５億人、店舗数は18万店舗に達しています。国内でのシェア率は60%を超え、サイト全体の累計流通総額は2022年度時点で97兆円にも上り、世界でも有数の巨大マーケットに成長しています。

Tmall Globalは、特に日本製品を好むユーザーが多いことで知られています。大手日本企業も出店しており、花王やマツモトキヨシなどがその一例です。ただし、出店審査が厳しいことでも知られており、出店にあたっては入念な準備が必要です。

【中国】JD worldwide（京東国際）

JD worldwideは、Tmall Globalに次いで中国で2番目に大きなマーケットとなっているECモールです。もともとは家電を中心に事業を展開していたモールですが、総合通販モールとして機能している現在でも、家電関連の商品が多く出品されています。そのため、家電製品を扱う事業者に適しているモールといえるでしょう。また、他のモールに比べて初期費用や月額料がリーズナブルに設定されているため、コストを抑えながら利用できるのも魅力的なポイントです。

【中国】Kaola（考拉海購）

Kaolaは、2015年1月のサービス開始以来、急激に成長しているECモールで、主に中国国内の消費者に向けて商品を提供しています。豊富な品揃えは生活雑貨やコスメ、ベビー用品など多岐にわたり、2019年時点では約80カ国以上の企業と取引しており、数億アイテム以上の商品が出品されているといいます。特に、生活雑貨やコスメ、ベビー用品など多岐にわたる商品カテゴリーにおいては、日本製の商品が売上首位を誇っており、その高い人気が伺えます。さらに、2017年には日本法人を立ち上げ、積極的に日本企業の出店を支援しているため、出店する際には充実なサポートを受けられます。そのため、初心者でも安心して立ち上げから出品まで行うことができ、中国市場への進出を検討する事業者にとって魅力的な選択肢となっています。

【東南アジア】Shoopee

Shopeeは2015年にシンガポールで誕生した越境ECモールで、急速に成長し、東南アジアで最も注目を集めるECプラットフォームとなっています。現時点で日本から販売可能なマーケットは、台湾・フィリピン・マレーシア・シンガポール・タイの５カ国で、いずれベトナム・ブラジルにもマーケットを展開する予定で進んでいます。

Shopeeは一般のECモールとは異なり、購入者が直接出品者にコミュニケーションを取れるという特徴があります。また、日本語対応可能なスタッフが在籍しているため、運営に関する質問や疑問点を気軽に尋ねることができます。最大の特徴は、初期費用や維持費用が無料で、出店者が負担する固定費が発生しない点です。これにより、個人でも気軽に出店でき、多くの出店者が集まることで、ユーザーも増加し、プラットフォーム全体が急速に拡大しているのです。さらに、Shopeeでは配送サポートや広告運用の充実したサポート体制も整っているため、初心者でも安心して越境ECの運用を始めることができます。

【東南アジア】Lazada

Lazadaは、東南アジアで最大級の越境ECプラットフォームで知られており、2016年以降は2016年以降はアリババグループが親会社となり運営しています。アリババグループが運営するTmall Globalなどと同様、多様なジャンルの商品が揃っており、アジア版のAmazonとも称されています。

2023年時点では1.3億人のアクティブユーザーを持ち、タイ・マレーシア・フィリピン・インドネシア・ベトナム・シンガポールを含む６カ国に出店ができます。また、日本語でのサポート体制も充実していることから、初めての方でも安心して運用をスタートすることができます。

海外ECサイトの開設・運営は「ハンブルバニー」

本記事では、初めて海外ECサイトを開設する企業に向けて、基本的な概念から自社型とECモール型のメリットやデメリット、海外ECサイトを選ぶ際のポイント、そして種類・国別におすすめの海外ECサイトをそれぞれの特徴とともにご紹介しました。

越境ECを目的とした海外ECサイトの運営においては、自社の商材やターゲットなどのニーズに合わせて慎重にプラットフォームを選定することが不可欠です。今回ご紹介した情報が、初めての海外ECサイトの開設を検討する企業にとって、適切なプラットフォームの選択に対する一助となれば幸いです。

なお、海外ECサイトを通じた越境ECの成功には計画と実績が要です。弊社ハンブルバニーでは、これまでの経験と蓄積したノウハウを基に、海外市場でのビジネス展開を検討する企業に対して、戦略的なコンサルティングサービスを提供しております。海外ECサイトの開設や運営など、海外ECマーケティングにまつわるお悩みや疑問がございましたら、どうぞお気軽にご相談ください。